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保険の見直しをするなら、絶対知っておかなければならない重要事項

医療保険の見直しをする時に、絶対知っておかなければならない重要事項というものがあります。
これを知らないままに見直しをしてしまうと、また近い将来に再度見直す結果となってしまいます。無駄な保険料を払うことのない「あなたに最適な医療保険を選択する方法」を次の順にご説明します。

医療保険の見直しにおいて最も重要なのは

医療保険の見直しで一番頭を悩ますのは「入院日額をいくらにするのか?」ということではないでしょうか?
ここを決めないことには、なかなか前には進めません。
でもこれがなかなか難しい・・・。
何を目安に決定すべきなのかがわからないからです。
もちろん入院日額は高ければ高いほど安心はできますが、保険料がバカ高くなります。
また「1入院あたりの最高支払限度日数を何日にするのか?」ということも、医療保険の見直しにおいては悩みの種です。
現在では、最高で30日、40日、60日、120日などがリリースされています。
もちろん最高支払限度日数が短いものの方が保険料も安くなるわけですが、これも何を目安にしたら良いのかがわからないということが多いのではないでしょうか?

あなたが医療保険を見直そうと思ったのは、何かきっかけがあってのことでしょうけれど、病気の心配をするあまり、「入院日額を高くしたり、1入院あたりの最高支払限度日数を長くする」ためにバカ高い保険料を払うというような医療保険の見直しをしても、実際にそれ以上の入院給付金がもらえるのかというのは、本当に疑わしいと言わざるを得ません。

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従ってきちんとした目安というものを認識しながら、入院給付金総額 > 医療保険の保険料になるように見直しをすることが最も重要なことだと言えます。

医療保険見直しの前に、高額療養費制度と傷病手当金

日本には社会保険制度というものがありますが、あなたは保険適用の治療の場合、総医療費が高額になったとしても個人的な支払いの限度額が定められていて、その限度額以上の費用は国が負担してくれるということをご存知でしたでしょうか?
これは「高額療養費制度」と呼ばれているものです。
実際に「自己負担限度額がいくらになるのか?」は、医療保険を見直しする上では絶対に知っておかなければならない最重要事項です。
下の一覧は70歳未満の方が入院した場合の、月間の自己負担限度額の計算式になります。
(2015/12/10現在)

「多数該当」:高額療養費として払い戻しを受けた月数が1年間(直近12ヵ月間)で3月以上
       あったときは、4月目(4回目)から自己負担限度額がさらに引き下げられます。

所得区分 自己負担限度額 多数該当
①区分ア
(標準報酬月額83万円以上の方)
252,600円+(総医療費-842,000円)×1% 140,100円
②区分イ
(標準報酬月額53万~79万円の方)
167,400円+(総医療費-558,000円)×1% 93,000円
③区分ウ
(標準報酬月額28万~50万円の方)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 44,400円
④区分エ
(標準報酬月額26万円以下の方)
57,600円 44,400円
⑤区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
35,400円 24,600円

上の一覧より、日本人の平均的な報酬月額と考えられる「③区分ウ」に該当する人が1か月入院して、その総医療費が100万円だったとしたら・・・

87,430円 {=80,100+(1,000,000-267,000)×1%}

が自己負担限度額となることがわかります。
この金額を1か月30日で割ると、1日当たりの自己負担額は2,914円です。
総医療費が100万円もの高額になったとしても、1日当たりわずか2,914円で済むのです。
これだけを見れば、入院日額については「日額3,000円給付されるもので十分ではないか!?」とも言えるのです。
※ただし、個室に入った場合などの差額ベッド代や食事代(現行1日780円)については、
 上記の自己負担限度額対象外となるので、その点は押さえておかなければならない点です。
 また保険適用外の治療などを受けたときも、原則自己負担限度額対象外となります。

高額療養費制度の他に是非とも知っておきたいのは「傷病手当金」です。
これはサラリーマンの方が病気などで仕事ができない状態になった時に、標準報酬日額の60%が支給されるというものです。
標準報酬日額が10,000円の方は一日当たり6,000円が支給される計算です。
そういった点ではサラリーマンは優遇されていると言えます。

上記の通り、「高額療養費制度」や「傷病手当金」などは予め用意されている保障だと考えることができ、その金額を勘案しながら「入院日額」を決めるということが大切になってくるのです。

今の病院はあなたを長く入院させてくれない

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医療保険の「1入院あたりの最高支払限度日数を何日にするか?」ということを決定する上で知っておいてほしいことがあります。
それは「入院日数がどんどん短くなっている」ということです。
なぜ短くなっているのかと言うと、その理由は大きく分けて3つあります。

① 医療技術の進歩と薬の進化
 医療技術が進歩したお蔭で、昔なら患者の身体に大きな負担を掛けるような手術なども、
 それほど負担を掛けずに行えるようになり、長く入院しなくて済むようになったのです。
 また薬なども副作用の関係で入院しながらしか投与できなかったものが、薬が進化した
 お蔭で副作用も少なく通院や自宅で投与できるようになったのです。

② 医師・看護師の不足
 少子高齢化の影響で入院すべき患者さんが増えているという状況に対し、医師や看護師が
 充足していればいくらでも対応のしようがあるのですが、実態は不足しているということが
 あるために、通院治療でも大丈夫という人や自宅での療養でも問題ないと判断された人を
 退院させ、新たな患者さんを入院させるという傾向にあるのです。
 同じ人を長く入院させるのではなく、できるだけ多くの人を入院させ治療に専念することに
 重きを置くようになったということです。

③ 病院の経営上の事情
 国の制度上の問題で、「病院が1人の患者さんを長く入院させればさせるほど診療報酬が
 少なくなる」
という仕組みになっています。
 昨今の病院は経営が難しく、少しでも診療報酬をあげる為に「短い入院患者を多く受け入
 れる」
という傾向にあるのです。

上記のような理由があるために、病院側も患者さんを長期間入院させられないわけです。

従って「1入院あたりの最高支払限度日数を何日にするか?」というのも、その辺の事情を勘案の上決定する必要があります。
また支払限度日数を決定する上で参考になる資料として、下表の厚生労働省が実施している「患者調査」内の、主な傷病別入院日数などもご覧になることをおすすめします。

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(注1):平成23年9月1日~30日に退院した者を対象としたもの。
(注2):宮城県の一部及び福島県を除いた数値。
(注3):総数には、年齢不詳を含む。
(注4):統合失調症には、統合失調症型障害と妄想性障害を含む。
(注5):心疾患は高血圧性のものを除く。
<厚生労働省「患者調査」/平成23年>

上表の数値はやや古いものになりますが、現在は更に短縮されているというのが実態です。
上表を見る限り、傾向としては60日もあれば大体の疾病は間に合うと言えそうです。
悪性新生物であるがんなども昨今の入院期間は短く、傾向としては通院治療の方が主流になってきたと言われています。

ネットだけで医療保険の見直し情報をゲットするのは無理がある

「1入院あたりの最高支払限度日数を何日にするのか?」とか「入院日額」をいくらにするのかは、上記の情報やネットの情報を元にあなたなりにある程度結論を出せるかと思います。
しかしながらネット情報だけでは次のように曖昧な点が多く、情報不足だと感じることが多々あるはずです。

・保障条件が完全に掲載されているわけではなく、給付金が支払われない場合がある
・各社の医療保険の詳細な違いが分からないということが多々ある
・あなたが知りたかったことが掲載されていないことが多い
・あなたにとって不利になる(保険会社にとって有利になる)ことが確認しづらい
・すべての特約が掲載されていない場合が多い

ネット情報だけでは不十分だと感じた場合、生命保険各社に連絡をして資料を送ってもらうのも一案です。
またネット上で医療保険資料一括請求ができますから、それを利用されるのもいいでしょう。
ただし資料を送ってもらった場合次のような連絡が来ることがありますので、その点は覚悟しておいた方が良いと思います。

・資料が届いたかコール
・資料を読んだかコール
・検討したかコール
・様子伺いコール
・新しい保険に入りませんかコール

これは資料請求をした人に対して、保険会社が必ず行なうようにマニュアル化されているコールですので仕方のないことなのですが、不明点や疑問点を解消するための電話だと考えて、予めいろいろと質問事項をまとめておくといいでしょう。
もし必要以上のコールがあった時には、きっぱりと断りを入れれば、それ以上のコールはなくなるはずです。

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医療保険の見直しをする際に「ネット情報だけでは不十分だ」と感じるのであれば、保険無料相談を利用してはどうでしょうか?
あなたもテレビコマーシャルなんかで見たことがあると思いますが、保険の窓口や保険見直し本舗などの保険ショップでは保険の無料相談を行なっています。
あなたはご自分で疑問に思っていることをネットで調べるために、キーワードを入力してその結果表示されたサイトに1件ずつ訪問して、そこに書かれている情報を読むという作業をするわけです。
おそらくかなりの時間を費やすことになるでしょう。
その結果疑問点がすべて解消されれば良いですが、前項の「ネットだけで医療保険の見直し情報をゲットするのは無理がある」でもお話しした通り、解消するのはなかなか難しいというのが実態です。

保険ショップであれば、あなたが店舗まで足を運ぶ必要はありますが、あなたの疑問に対して即時回答を得ることができます。
またいろんな医療保険商品を比較したいという場合でも、保険ショップならあなたの目の前にそれぞれの特長と保険料(掛け金)を提示してくれますので、手間暇が掛かりません。
大手の保険ショップの場合、20~30社の医療保険のデータを持っています(代理店契約をしている)ので、比較するのが非常に簡単なのです。
あなたが20~30社の医療保険データをネットから拾ってくるのははっきり言って不可能です。
となれば、この保険ショップでの保険無料相談を利用しない手はないと言えるのではないでしょうか?

もちろん医療保険の比較をした結果、いずれかの医療保険が気にいったということであれば、そのまま保険ショップで契約をすることができますし、無料保険相談だけして「契約についてはよく考えてから」と言って、そのまま立ち去っても構いません。
仮に契約に至らなかったとしても、保険ショップがあなたに対し「しつこい営業」「強引な営業」「電話攻勢」などすることは一切ありませんので、その点でも安心です。

保険ショップでの保険無料相談は、お近くの店舗にフラッと立ち寄っても良いですし、予め予約しておいてから足を運んでも良いと思います。

あなたがお住まいの地域あるいは勤務先の近所にある保険ショップ探しは以下のサイトが便利です。(バナーをクリック)

LIFULL保険相談 最も多くの保険ショップ(現在1,300店舗)が登録されています。
保険の相談ch 店舗名(保険見直し本舗や保険クリニックなど)や担当者に求める保有資格(MDRT やAFPなど)などを指定した上で店舗探しができます。登録保険ショップ500店。

また近所に保険ショップがない場合や、自宅やコーヒーショップなどでゆっくりと医療保険の見直しがしたいという場合は、ファイナンシャルプランナー(FP)による保険無料相談がおすすめです。
こちらは保険ショップとは違い、あなたが指定した場所までFPが足を運んで相談に乗ってくれます。
ファイナンシャルプランナーによる保険無料相談は「FP紹介会社」に申し込むことになります。
こちらに申し込むと、その内容を確認の上、あなたにふさわしいFPを派遣してくれます。
FP紹介会社についてはこちらで詳しくご説明していますので、興味があればご覧ください。

評価の高いFP紹介会社は以下の3社です。この3社ならどこに申し込んでも満足度の高い相談ができます。

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FPへのクレームがゼロということもウリではありますが、もし担当のFPが合わないということであれば、変更も可能(0120-800-857)です。

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